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【全投入はダメ】ポートフォリオにおける現金の最適割合とは

あなたの資産のポートフォリオの中で、現金の比率はどれくらいですか?えっ把握していない?それは大変なことになるかもしれません。

昨今の「投資ブーム」の流れに乗って投資を始めた方も多いでしょう。長期的に右肩上がりの商品を購入して、または積み立てていけば将来に〇〇倍になってFIREできるよ!というような話を聞いたことがあると思います。実際のところアメリカのように強い国に投資して、「結果的に」右肩上がりの相場を狙っていくのが長期投資です。

しかし、2022年の現在のように、世界中が停滞するような市況の場合、やはり大切なのは現金です。すべての余剰金で商品を購入してしまっている層は、大変な憂いを受けているに違いありません。

この記事では、いったいどの程度の資産を現金で所持しておくべきなのか考えていきます。

目次

暴落した時の事を考える

「貯金の代りにインデックスを購入すればよい」─そういう謳い文句が飛び交った2019年。その後、2020年にコロナショックがあり、アメリカも一時は低迷したものの、素晴らしい伸びでショック前の価格を超えてきました。

「アメリカは右肩上がり」、「やはりアメリカは強い」という事を再確認したのが2021年。資産のほとんどを、アメリカを中心とした投資商品購入にあてた方も多いのではないでしょうか。

暴落は必ずやってくる

年が明けて2022年。アメリカはGAFAMを含め、ほとんどの分野で暴落します。理由はいろいろあるでしょうが、一番はウクライナでの戦争が始まったことでしょうか。1年経とうとしている12月になっても戦争も終わっていませんし、アメリカの株価は戻っていません。

調子のよい時は浮足立っていた投資家たちが慌てはじめます。投資にはリスクがある事を思い出すのです。アメリカは長い間、右肩上がりで成長を続けてきました。しかし、それは何度もあった暴落を乗り越えながらでした。暴落と成長を繰り返しながら、アメリカは成長してきたのです。

生活費が足らない

長期投資家ならば、暴落が起こったとしても動じる必要はありません。自身が売却する予定までは先が長いのですから坦々と投資を続ければよいのです。

しかし、残している現金の比率が少なすぎる場合、状況が変わってきます。暴落時は得てして不景気になりがちですので、想定していた収入が減ったり、物価が上がったりします。そういった場合に生活費が足らなくなる事があるのです。

現金が足らないので資産の一部を現金化しようとするのですが、株価などが下がっており、売るに売れない状況になります。本当に困っている場合はそれでも売却しますので、いわゆる「負けが確定」するわけです。

暴落時の備えとして現金を残しておく

では、どの程度の現金を確保しておくのがよいのでしょうか。ここでは、手元に残しておく現金の割合を考えていきたいと思います。

一般的には年齢と同じ割合がよい

年齢を重ねていくと現金比率を上げていく事が安心につながっています。逆に言えば若い世代は現金比率を下げて、なるべく成長を享受すべきでしょう。

20代ならば8割投資商品、2割現金。資産が1000万なら200万を現金で持っておく。40代なら6割投資商品、4割現金。資産が3000万なら1200万は現金でもっておく、といった感じ。

現金比率はできるだけ下げたい

しかし、現金のまま持っているとインフレについていけず目減りしていくことが予想されます。60歳が近づくまでは、できる限り現金の比率を下げ、福利の力を活用したい。

そう考えた場合、残す現金を「割合」でなく、「必要な金額」だけ残すように考えます。

1年分の生活費+αを残す

暴落は長いと10年近く続く場合もあります。しかし、そこまで長く続く暴落は多くありません。多くは1~2年のうちに終わります。

そこで、私は1年分の生活費を残しておくことをおすすめします。ここでいう生活費とは住むところと食べる事。最低限の生活費とします。この生活費が1年分あれば、もし職を失ったとしても1年間はなんとか暮らしていくことができます。

もちろん職を失ったとしても、なにかしらの収入を得る為に行動しますので、最低限だけを考えます。プラスアルファとしてお子さんの学費など、どうしても外せないものは確保しておくようにしましょう。

例① 一人暮らし 車なし 賃貸
  • 家賃 50,000×12か月=600,000
  • 食費 40,000×12か月=480,000
  • 電気・ガス・水道代 10,000×12か月=120,000

合計 1,200,000

例② 夫婦、公立高校生1名、小学生1名 車なし 賃貸 
  • 家賃 100,000×12か月=1,200,000
  • 食費 90,000×12か月=1,080,000
  • 電気・ガス・水道代 20,000×12か月=240,000
  • 教育費 10,000×12か月=120,000

合計 2,640,000

何か月分の生活費を確保しておくかは諸説ある

実際のところ、何か月分の生活費が必要かは諸説あります。3か月から半年、多くは2年分必要という説まであります。筆者は、最低限必要な生活費1年分でよいのではと考えています。

実際には、これ以外にも交通費や衣料費、衣料代などの費用もかかるでしょう。さらに、職を失ったとしても、失業保険や再就職などで収入も入ります。総合して、「最低限必要な生活費1年分あればなんとかなる」と判断します。

リスクを考えておくことが大切

260万円も確保できないよ!わかります。もっと投資に回したいですよね。そもそも100万円も貯金がない方もおられます。

しかし大切なのは、もしもこういう大変な状況になった場合にかかる費用を知っておくことです。緊急事態なら、もっと慎ましい生活ができる!という方はもっと少な目に見積もってもよいでしょう。必ず他で収入を得られるという方は期間を短くして考えてもよいです。

もっとわかりやすく100万円、200万円は必ず現金として持っておくと決めておいてもよいです。

リスクが起こったときの行動を決めておく

実際にリスクが起こった際にどう行動するかを決めておきましょう。慌てて株などの資産を売却しなくてもよいようにシミュレーションしておきます。

まずは、失職しないように努める事。不景気の中でも安定した収入を確保しましょう。副収入がある人はそちらを伸ばしておいてもよいですね。

失職してしまったらどうしますか?仕事を早くみつけるのが一番ですが、うまく見つからないかもしれません。そのような場合に、残しておいた現金を切り崩していきます。

生活レベルを維持したままでは、すぐに残していた現金も底をつくでしょうから、どの程度まで生活レベルを下げられるか考えておいた方がよいです。生活レベルを下げられないのなら、現金比率を高めに設定しておく必要があります。

現金の最適な割合はあなた次第

ここまで話してきましたが、あなたの最適な現金割合は、ハッキリ言ってあなた次第。あなたの生活レベルや生活習慣、持っている資産、家族構成などによって変わってきます。

要は、実際にリスクが起こった場合に、あなたがどれだけ耐えられるのか─そこをこの機会に考えて頂いて、その時に必要な金額を現金で持っておくことが大切です。

本当に、本当に無理、となったときに株などの金融商品を売却すればよいように。

著者

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